アメリカの住所表記は、日本と全く違います。日本語と英語というだけではなく表記する順番自体が異なるため、初めての方は困惑してしまうかもしれません。
ジェネレーターや変換サービスを利用する方法もありますが、法則性を理解すれば住所入力時にいちいち困ることもなくなります。特に今後海外で生活する計画がある方は、アメリカや英語圏での住所記載方法を早めに覚えるといいでしょう。
この記事では、アメリカの住所記載方法について詳しく解説いたします。
目次
1.アメリカ式の住所記載は日本と順番が違う
アメリカの住所の書き方は、言語以外にも書く順番自体が日本と大きく異なります。そのため、日本式に書いた住所を英訳しただけでは正しい送り先が認識されず、郵便や荷物が届かないなんて事態も考えられます。
以下から、住所を書く順番について詳しくご紹介します。
1-1.まずは県・市・区・町の英語での書き方の順番を覚えよう
アメリカでは日本とは違って、「名前」→「番地」→「通り」→「建物名」→「市区町村」→「州の名前」→「郵便番号」の順番で記載します。読みやすいように、行政区分ごとに,(コンマ)で区切り、地名は全て頭文字を大文字で表記しましょう。
ホワイトハウスのバイデン大統領宛てに国内便で荷物を送るとしたら、以下のように住所を記載します。
Pres. Joe Biden
1600(番地) Pennsylvania Avenue(通り) NW(市), Washington D.C.(州)20500(郵便番号)
最初は分かりにくいかもしれませんが、順番さえ理解すればそれほど難しくはないはずです。日本の住所をアメリカ式に表記する際も、順番は同じです。日本では「都道府県」→「市区町村」→「地名」→「番地」→「建物名」と記載するので、アメリカ式は逆と覚えておきましょう。
東京都庁の住所「163-8001 東京都新宿区西新宿2丁目8-1」を英語表記にすると、
2-8-1(番地) Nishishinjuku, (地名)Shinjuku-ku,(市区町村) Tokyo,(都道府県)163-8001,(郵便番号) Japan
となります。
また、日本では市区町村の中を地名で分け、丁目ごとに区別していますがアメリカでは通りに名前がついているので「〇〇street(〇〇通り)」が区分けとして使われています。(まれに通りに名前がついていない所もありますが、とても珍しいです。)
日本では郵便番号や丁目と番地を-(ハイフン)で繋げたり、英語表記する際に住所を見やすくするために用いられますが、アメリカ国内の住所ではあまり使われません。例外的に、通り名に数字が入っている場合は番地と混同しやすいので「10000-5th
Street」のように-(ハイフン)を入れることもあります。
2.アメリカ国内と国際郵便の住所記載に違いはある?
アメリカ国内でのやりとりと国際郵便の記載は基本的には同じですが、国名を書く点が違います。基本的に国内であれば国名は不要で、国際間のやりとりをする際は住所の最後に国名を書きましょう。
アメリカの国名表記は複数あり、「U.S.A」「The U.S.」「The United States」などを使うのが一般的です。もちろん正式名称のThe United States of Americaと書いても問題ありません。
Americaでも届くとは思いますが、北米地域やアメリカ大陸全般を表す名称でもあるので上記でご紹介した表記を使うのがよいでしょう。
3.日本からアメリカのサービスに住所入力する場合の3つの注意点
アメリカのオンラインサービスやECサイトなどに日本の住所を入力する時、以下でご紹介する3つのポイントに注意してください。
3-1.地名は英訳しない
日本の住所からアメリカへ手紙や荷物を送る際、住所の順番と文字表記はアメリカ式に記載する必要がありますが地名を英語に訳す必要はありません。例えば、静岡県からアメリカに何か送る場合、Shizuokaと記載すれば大丈夫です。
逆に英訳してしまうと、正しい住所が分からなくなってしまい、アメリカから何か送られてきた時に自分の住所に届かない恐れもあります。元の地名のままローマ字で書きましょう。
英語で市区町村はCity、Ward、Town、Villageと言いますがこちらもそのまま英語に直さず日本語のローマ字表記で問題ありません。都道府県はPrefectureですが、郵送の際の住所表記では省略されることが多いです。東京都港区の場合は、Minato-Ku,Tokyoと表します。
北海道のように、行政区分と固有名詞が一体になっている場合は「Hokkaido」と書きましょう。日本にも京都のように通りごとに住所が割り振られている地域がありますが、こちらもStreetと訳さず、「Jo(条)」「dori(通り)」とした方が正確です。
3-2.都道府県名と市区町村名が同じだったら?
日本ではアメリカのように州名を省略して表記しないので、都道府県名と市区町村名が同名だと同じ地名を繰り返し書くことになります。同じ地名だからといってどちらかを省略せず、Chiba-shi,Chibaのように行政区分を入れて分かりやすく記載しましょう。
3-3.建物名はどうする?
アメリカ国内での住所表記では「10000(番地)Pennsylvania Avenue(通り),#201」のように、マンションやアパートなどの建物名は省略されて番地・ストリート名のあとに部屋番号だけ書かれることが多いです。
ただ日本からの国際便の場合は建物と部屋番号を表記する方も多いですが、〇〇コーポや〇〇メゾンなど集合住宅の名前は和製英語として使われているので、こちらもローマ字で表記するのが一般的です。
4.アメリカ宛てに手紙や荷物を送る場合
日本からアメリカ宛てに手紙や荷物を送る場合、住所だけでなく、名前や役職の書き方も押さえておいた方がよいでしょう。
4-1.敬称を付けるかは関係性による
Mr./Mrs./Ms.など名前の前につける敬称は、関係性によって付ける付けないが変わります。
仕事や恩師など上下関係がある場合は敬称を付けるのが一般的ですが、親しい友人や家族には付けないことがほとんど。
また、性別や婚姻状態で敬称が変わることを好まないという方もいるので、性別や状態にかかわらず使える「Mx.(ミックス)」という敬称を使うこともあります。
連絡が取れる関係なら、事前に確認をとっておきましょう。
4-2.大学や会社宛てに送る時
個人宅ではなく、大学や会社の部署に送る場合は組織名の下に住所を書きましょう。
アメリカのA社に勤務するマイケルさんに荷物を送るとしたら、以下のようになります。
・シンプルな記載
Mr. Michael Jackson
A Corporation
500 Ave, New York, NY 10000
・ビルの中にテナントが入っている/フロアを指定する場合
Mr. Michael Jackson
A Corporation
A International Bldg. 4F
500 Ave, New York, NY 10000
・A社の経理部に書類を送る場合
Accounting Department
A Corporation
500 Ave, New York, NY 10000
ちなみに、アメリカ式の住所記載方法は身近な規模から大きな規模の順番ですが、会社の名刺なども同じです。日本の名刺は会社や組織名が一番上に書かれているものも多いですが、アメリカ式のビジネスカードは名前→役職→会社名といった順番で記載されるケースが多いです。
もちろんどちらが良い悪いではなく傾向というだけなのですが、こういった部分にも文化の違いが現れていて興味深いですね。
5.アメリカでよく使われる住所の省略表記を覚えよう!
アメリカ式の住所表記では、州の名前は省略されるのが一般的です。
カリフォルニア州:CA
ニューヨーク州:NY
ミシガン州:MI
イリノイ州:IL
など、それぞれに省略名があるので、アメリカで生活する方は覚えておくと便利です。
6.アメリカ生活を快適に始めるためにもスマホは渡航前に準備しよう
アメリカではスマホを契約する際に現地の住所だけでなく、銀行口座やクレジットヒストリー、SSN(ソーシャルセキュリティナンバー)なども必要です。
渡航直後だとアメリカ国内での支払い実績がなくSSNの申請にも時間がかかるため、ハナセルのようにアメリカで使えるスマホサービスを利用することをおすすめします。
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料金を減らし、安心感も得ることが出来ました
野上 春澄さん(在米2年、$29プラン利用)
ハナセルの前に、アメリカの電話会社のサービスを利用していました。プランの変更、機種変更、これらに伴う相談やトラブル対処を英語でするのが難しく、電話や店舗で確認するたびに違う回答となり、結局プランの変更・機種変更などを諦めていました。ハナセルに移行する際、過去解決できなかった他の電話会社との対応、機種変更等についても具体的なアドバイスを頂き、以前より費用を減らし、安心感を得ることが出来ました。使っている最中に発生するトラブルや疑問も丁寧に教えて頂き、満足しています。
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SSNとアメリカのスマホ契約については、こちらをご覧ください。
SSN(ソーシャル・セキュリティ・ナンバー)について
まとめ
アメリカの住所表記は日本と全く違うので、国際的なサービスを利用するのに抵抗があったという方もいらっしゃるかもしれません。
アメリカ式の住所表記ができるようになれば、個人間での手紙や荷物のやりとり以外にも、仕事の取引や名刺作り、通販や買い物、スマホなどの契約をする際もスムーズに行えます。
本記事がこれからアメリカに住む、仕事でアメリカの会社との取引がある、個人でアメリカのサービスを利用している・・・といった方の参考になりましたら幸いです。